救急医療の崩壊をくい止めるために、
今こそ考え行動しよう！

新年明けましておめでとうございます。コロナ禍も2年近くが経過し、社会情勢も生活様式もすっかり変わってしまった感がありますが、会員の皆様におかれましてはいかがお過ごしでしょうか。

新型コロナウイルスによる影響は小児医療に関しても例外ではなく、感染防止対策の徹底により感染症と重症事故・外傷は減少したものの、それは集団免疫の低下や子どもの活動抑制の裏返しでもあり、さらには受診抑制による早期発見の遅れ、団体行動や共同体験の減少によるコミュニケーション能力養成の阻害、虐待や自殺の増加などをもたらすことになりました。コロナ以前から既に少子高齢化が急速に進行中であったわが国における子どもを取り巻く環境の変化スピードは想像以上で、コロナ終息後も元通りには戻らないことを前提として我々が今後果たすことができる具体的な役割について一人一人がそれぞれの置かれた立場で改めて問い直す必要があるのではないかと感じています。

一方で、救急診療を通じて小児と保護者に携わる医療者が目指すべき活動目標はいつの時代も不変で、①エビデンスに基づく医療を実践するための自己研鑽、②子どもと向き合い、保護者に寄り添って患者との信頼関係を構築する、という2つのミッションだと考えています。①のミッションは本来不確実性を有する医療を安心・安全かつ水準以上のレベルで実践するためには欠かすことができません。②については、子どもの全身状態を正確に知るためには子どもと正面から向き合うことが必要で、特に目つきや顔つきを側面から的確に把握することは困難です。これに対して、保護者には正面から向き合うというよりも、まずは横に寄り添うことが大事で、保護者と同じ視点から子どもを見ることが保護者の思いを理解し、共感することに役立ちます。この立ち位置を意識することが子ども、保護者、医療者相互の信頼関係の構築につながるのだと思います。そして、上記2つのミッションを両立させることで、個々の患者に応じたテイラーメイド医療は初めて可能になるのではないでしょうか。さらに、多職種メンバー間でこの活動目標を共有することは小児救急医療チームとしての臨床的洞察力を高め、治療結果の如何を問わず患者が納得できる医療の実現に重要と考えます。

昨年亡くなった人間国宝の落語家である柳家小三治師匠は「落語には台本がない。師匠らの噺（古典落語）を聞いて少しずつ、少しずつ気に入った特徴を加え、その人自身の噺になる。これね、人生そのものだと思うんです。」と指摘されましたが、これは医療にも共通することで、医師の数だけ、患者の数だけ治療内容・転帰にもvariationがあり、その微妙な差異はむしろ個性（匙加減）として尊重されるべきでしょう。しかし、それはあくまでもこれまでに築き上げられた基本（しっかりした土台）があってこその多様性であり、医療においても同様に「師匠らの噺（古典落語）」に相当する基本は不可です。日本小児救急医学会では小児救急医療の教育・研修目標を2020年に発表しましたが、現在はその実践マニュアルとして「小児救急標準テキスト」を本年の学術集会時（2022年7月）の発行を目指して鋭意作成中です。上記テキストに基づく標準医療を学んだ将来の小児救急専門医達がさらに進化・発展させていく小児救急医療の未来に夢を託して新年の挨拶とさせていただきます。

子ども達と保護者に寄り添った支援を使命とする日本小児救急医学会の活動への会員の皆様のさらなるご理解とご支援をお願いするとともに、皆様にとって2022年が良き年となりますよう心から祈念申し上げます。

本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

ウイズコロナ時代の年明けを迎え、会員の皆様におかれましてはいかがお過ごしでしょうか。2020年はCOVID-19対応で明け暮れた1年といっても過言ではなく、医療提供体制、医療経営、さらには医療従事者のメンタルヘルスまでが逼迫される状況が続き、コロナとの共存を目指す指針も定まらない中でひたすら自粛を求められる時間だけが過ぎていくような1年でした。

さらに、わが国では出生数が2019年（約86万5千人）まで5年連続で過去最少を更新してきましたが、2020年は84万人台半ばに減少する見通しとなり、コロナ感染拡大の影響が大きく反映される2021年の出生数は70万人台まで落ち込むことが懸念されています。この急激な少子化は今後の小児医療政策、地域医療構想の見直しにも影響を与えることになり、仮にコロナウイルスが弱毒化して普通の風邪のウイルスに変容したとしても以前の状況、ライフスタイルに後戻りはできないことが危惧されます。

しかし、少子化が進んでも子どもが生まれてくる限り小児医療は必要なものであり、むしろ子どもを健全に育てる重要性はさらに高まります。そのような時代においては、エビデンスに基づきながら子ども達と保護者に寄り添い、患者から信頼される医療の提供がより求められると思われ、日本小児救急医学会が今まで以上に大きな役割を果たすためには学会としてのさらなる基盤強化が重要と考えています。

当学会では山田至康先生が中心となって2008年3月に「小児救急医療の教育・研修目標」を発表しましたが、その後の小児救急医学の進歩を反映するべく、2019年7月に小児救急医療の教育・研修目標改訂ワーキンググループ（井上信明委員長）を立ち上げて改訂作業にあたってまいりました。その結果、昨年（2020年）には現状に即した国際的評価にも耐えうるコンピテンシー基盤型カリキュラムとして12年ぶりに改訂した教育・研修目標を学会雑誌（2020：19：360-372）や学会HPに発表することができました。今回リニューアルされた教育・研修目標はこれから小児救急医療の専門家を目指す方々にとってはまさに羅針盤というべきものです。

「愛好家」とは自分の興味のあることを詳しく勉強して十分な知識を持っていることを自負している人を指し、自称専門家ともいえます。これに対して「専門家」とはあることに関する知識や経験が豊富であることを自分以外の人から評価されている人のことです。つまり、「専門家」というのはあくまでも他の人から認知されてはじめて成立するものです。当学会においてもこのような教育・研修目標を策定した以上は、次のstageとして小児救急医療の「愛好家」ではなく、「専門家」を養成するために、サブスペシャルティ領域専門医制度構築も視野に入れた活動をさらに進めていかなければならないと感じています。

会員の皆様にはさらなるご支援とご協力を重ねてお願いするとともに、皆様にとって2021年が良い年となりますことを祈念します。

新年あけましておめでとうございます。令和の時代になってはじめて迎える年明けとなりますが、会員の皆様におかれましてはいかがお過ごしでしょうか。自然災害、異常気象がもはや想定外とはいえない地球環境の中で、少子高齢化が急速に進むわが国において、子ども達と保護者に寄り添った支援を使命とする日本小児救急医学会が果たすべき役割はさらに大きくなっていることを痛感しております。

さて、昨年を振り返りますと、日本小児救急医学会では学会主催の教育セミナーとして小児救急教育セミナー（計9回）、小児脳死判定セミナー（計9回）、小児医療従事者向け災害研修セミナー（計16回）をそれぞれ教育研修委員会、脳死問題検討委員会、災害対策委員会が中心になって定期的に開催してきました。これらの教育セミナーは今後も会員の卒後教育の充実、学術団体としての学会のquality向上を目指して継続していく予定です。さらに、小児救急医療の教育・研修目標（2008年）、小児救急のストラテジー（2009年）が発行されて10年以上が経過したので、教育研修委員会、将来検討委員会が合同で小児救急医療の教育・研修目標改定WGを立ち上げ、改定に向けての検討が開始されました。また、発表より7年が経過した小児腸重積症ガイドラインの改定作業もガイドライン委員会により開始されました。

大変有難いことに、会員の先生方からは日本小児救急医学会雑誌に貴重な論文を多数投稿いただいています。2018年10月よりオンライン投稿・査読システムを開始し、掲載に要する手続きの簡素化と迅速化を図ってきましたが、編集委員会では投稿規定を遵守した論文受付業務のスピードアップを図るため、投稿作成マニュアルと論文投稿時に使用するテンプレートを現在作成中です。　さらに、電子化委員会、編集員会、広報委員会が連携して、今年からは会員情報をマイページ上で管理するべく準備中であり、将来的には電子ジャーナル化、年会費のオンライン納入も実現したいと考えています。なお、多忙な業務の中で、投稿論文のqualityを高めるべく熱心かつ献身的に査読に取り組んでいただいている多くの先生方にはこの場を借りて改めて感謝申し上げます。

日本小児救急医学会としては、地域に密着した形で家庭の保護者を支援する活動にも力を入れていきたいと考えています。保護者にとって重要なことは子どもの病気を診断することではなく、子どもの緊急性（今受診すべきかどうか）を判断することです。地域密着型家庭内トリアージ推進WGでは、保護者が家庭内で子どもをトリアージするにあたって重要な指標として、①個々の局所症状よりもまず全身状態をみること、②次にその全身状態が時間経過とともにどのように推移していくかを観察すること、の2点を重視しています。そこで、WG委員の施設における先行研究結果に基づき、「急病時の子どもの見方と受診の目安～問診票を使って、どんな時に受診すればいいか判断しよう～」という小冊子を昨年より作成中です。完成後は学会監修のプロダクトとして広報することを計画しており、保護者がこの小冊子を有効活用して適切な救急受診（①緊急を要する状態を見逃さず、必要時は早めに受診して重症化を予防できる、②緊急を要さない状態では子どもの安静を優先して不要の受診は避け、根拠をもった経過観察ができる）を実践できるようになることを願っています。

調査研究委員会では、わが国における小児救急重篤疾患のデータベース構築を目指して2017年1月1日より小児救急重篤疾患登録調査（Japan Registry System for Children with critical disease：JRSC）を開始しました。小児救急診療の重症患者は頻度がまれで、単独施設における自験症例のデータのみで該当疾患の全体的な臨床的特徴を明らかにすることが困難である問題点への対策の一つとして着手した調査研究です。その結果、丸3年を経過した2019年12月27日現在、55施設から計1,184例の情報が登録されました（死亡症例〔CPAの外来死亡を含む〕280例、新たに人工換気療法を実施した症例984例、化膿性髄膜炎症例37例、新たに虐待が疑われた入院症例91例で、重複あり）。この中で、特に登録症例数が多かった死亡症例、人工換気療法実施症例については、日本小児科学会と合同2次調査を実施予定です。これらの研究結果により本来予防可能であった小児死亡を減らす対策や人工換気療法実施症例の長期予後が改善するような提言を検討することが本委員会の目標です。JRSCは5年間の予定ですが、途中からの参加も大歓迎ですので、できるだけ多くの施設からのご協力をお願いします。

小児救急SI（special interest）メンバー制度が2017年12月10日から開始され、これまでに173名の会員が認定されました。この制度は学会の活動に一定基準以上参加し、小児救急患者に強い興味（special interest）をもって診療にあたり、小児救急医療の学術的発展と普及に貢献している医療従事者を本学会が独自に認定する制度です。小児救急SIメンバー資格を希望される会員は毎年9月1日～10月末日に申請書類を提出することになっており、小児救急SIメンバーには認定書、メンバーカード、ピンバッジが送られます。2019年度の申請受付は終了しましたが、有資格者は今秋に是非申請してください。

おそらくどなたにでも人生の師匠と仰ぐべき指導者は複数おられると思いますし、教育・薫陶を通じた価値観の共有こそがみんなのベクトルを同じ方向に向けて組織を維持、発展させることにつながると考えます。先輩から色々と教えてもらったことを感謝する後輩は自身の後輩にも熱心な指導を行い、その継承により伝統は守られていきます。しかし、不幸にして先輩から色々なことを教えてもらえなかった後輩は自身の後輩の指導にも消極的になり、組織のactivityは結果として衰退していくことになるのではないでしょうか。改革・改善はしっかりした土台があってはじめて成功するといえるのであり、日本小児救急医学会の今後の発展を想うと、「教育」、「育成」、「指導」の気持ちを忘れてはならないと私は考えています。

最後に、「少子高齢化時代の子育て支援を応援する学会」として今後も日本小児救急医学会の活動を多面的に発展させていきたいと考えています。会員の皆様にはさらなるご支援とご協力を重ねてお願いするとともに、皆様にとって良い年となりますことをお祈り申し上げます。

会員の皆様、新年あけましておめでとうございます。

2018年の世相を表す「今年の漢字」に「災」が選ばれたように、昨年は2月の北陸地方での豪雪、夏季の異常な熱暑に加え、6月の大阪北部地震、7月の西日本豪雨、9月の台風21号、北海道胆振東部地震と度重なる自然の脅威に翻弄される1年でした。さらに、10月11日には前理事長の市川光太郎先生がご逝去され、当学会にとっては忘れることのできない平成最後の年になってしまいました。人生は全く不公平なものであり、人間は限りのある儚い存在であり、そして災害・事故は反復するという事実を改めて痛感するとともに、元号の改定という歴史の転換期を迎えて、鎮魂の思いからの時代の再生を願わずにはおれません。

さて、昨年を振り返りますと、日本小児救急医学会にとって災害救護は大きな活動分野の一つであることはいうまでもありませんが、災害が発生した時に十分に機能するためには平時からの準備が不可欠といえます。その意味で、災害医療委員会が開催する「小児医療従事者向け災害研修セミナー」は他学会からの開催依頼も多くあり、開催回数は2018年12月までに計11回に達しています。また、東日本大震災継続支援も「ほそくながく」継続中です。さらに、学会主催の教育セミナーである小児救急教育セミナー（計9回）、小児脳死判定セミナー（計8回）についても今後も継続開催していく予定です。

最近の日本小児救急医学会雑誌への投稿論文の増加はまさに右肩上がりで、ページ数の増加を実感されている会員の方も多いと思います。学会雑誌の掲載論文の増加は当学会が学術団体としても精力的に活動していることの表れであり、誇るべきことですが、それに伴う印刷代・郵送費の増加も看過できず、昨年10月より投稿規定を変更してオンライン投稿・査読システムを開始しました。多くの投稿論文に対して、論文のqualityを高めるべく、熱心かつ献身的に査読に協力していただいた先生方にはこの場を借りて改めて感謝申し上げます。

小児救急SI（special interest）メンバー制度が2017年12月10日から開始され、昨年2月には初年度として2002年度以前の入会者145名が認定されました。小児救急SIメンバー資格を希望される会員は毎年9月1日～10月末日に申請書類を提出することになっています。小児救急SIメンバーには認定書、メンバーカード、ピンバッジが送られますので、有資格者は是非申請していただき、学術集会にはピンバッジを付けて参加しましょう。

調査研究委員会ではわが国における小児救急重篤疾患のデータベース構築を目指して2017年1月1日より小児救急重篤疾患登録調査（Japan Registry System for Children with critical disease：JRSC）を開始しました。ちょうど2年が経過した2018年12月27日現在、48施設から822例の情報が登録されています（死亡症例〔CPAの外来死亡を含む〕179例、新たに人工換気療法を実施した症例682例、化膿性髄膜炎症例24例、新たに虐待が疑われた入院症例75例で、重複あり）。この中で、特に登録症例数が多かった死亡症例、人工換気療法実施症例については、日本小児科学会と合同（前者は子どもの死亡登録・検証委員会、後者は小児救急委員会）で2次調査を今春から開始する予定です。JRSCは5年間の予定ですが、途中からの参加も歓迎で、今後日本小児科学会との合同調査によりさらに症例数が増加するとともにより詳細な分析結果が情報提供できるのではないかと期待しています。

カナダの内科医であるウイリアム・オスラー博士の言葉に「医学は不確実性の科学であり、可能性の芸術である」の一節があります。これは不確実であるが故にエビデンスに基づく標準化医療を追及しなければいけないという戒めとともに、患者の個体差を配慮して個々の患者に寄り添う医療者の感性（アート）を尊重する心を忘れてはならないという医学の基本を示す洞察です。自分の状態を自身の言葉で正確に伝えられない子どもを診療対象とする小児医療においては常に座右の銘としたい言葉であり、医療の問題点を科学的に分析していく緻密な視点と患者・保護者に寄り添って支える育児支援の視点を両立させる診療こそ小児救急医療の魅力であり、原点であると私は考えています。

平成とともに逝かれた市川光太郎先生のご遺志を継承し、日本小児救急医学会は「少子高齢化時代の子育て支援を応援する学会」として今後も活動を多面的に発展させていきたいと思っています。会員の皆様にはさらなるご支援とご協力をお願いするとともに、皆様のこの1年のご健勝とご多幸をお祈り申し上げます。

この度日本小児救急医学会理事長を拝命いたしましたので、ご挨拶申し上げます。計17年間にわたり本学会を牽引していただき、本学会の代名詞というべき市川光太郎先生の後任ということで、双肩にかかる重責は言葉に尽くせないものがありますが、微力ながら尽力する所存ですので会員の皆様どうぞよろしくお願い申し上げます。

私の京都第二赤十字病院における恩師である水田隆三先生が本学会の創設メンバーの一人であった縁で、私自身も25年以上本学会にお世話になってきました。そして、市川前理事長をはじめ多くの先生からご指導いただいたことは、「本学会の会員は小児科、小児外科、麻酔・集中治療科、救急科、脳外科、整形外科、形成外科、看護師、救急隊員など多領域のメンバーで構成されているが、会員の主要なメンバーは領域を問わず、全国津々浦々の病院あるいは診療所の臨床現場で、昼夜を問わず小児の救急医療に携わっている人々である」ことを忘れてはならないということでした。従って、この学会の存在意義は小児救急診療の現場で頑張る会員の声を汲み上げ、その意見を代表する団体であるという点にあると私は考えています。

小児救急医療は1次から3次まで、内因性から外因性まで、あるいは急性疾患から慢性疾患・在宅障碍児の急性増悪までというように幅広い領域が対象になるだけではなく、医療提供体制にも地方から都市まで厳然たる地域差が存在します。しかし、我々の立場は小児の医療に救急という切り口で関与するという意味で共通しています。そして、そもそも小児の医療とは子どもに向き合い、保護者に寄り添うものでなければならず、子どもは保護者に育てられて大人に成長していくものですが、保護者の子育てにおける最大の不安は子どもの急病とケガであるということを考えると、子育て支援の推進にあたって小児救急医学会が果たすべき役割は極めて大きいと思われます。つまり、本学会は「少子高齢化時代の子育て支援を応援する学会」でありたいと私は考えています。

その上で、一次救急については小児科医会と連携して#8000および家庭看護力の向上を目指し、小児科学会とも連携して小児救急初期対応コースであるJPLSコースの普及に協力したいと思っています。また、1歳以上の死亡数が悪性新生物とほぼ同数の事故死亡を減少させるための子どもの事故防止対策は喫緊の重要課題です。一方、2次、3次救急については小児救急医が過労状態に陥らないような医療体制の確立が必要で、国や自治体など行政と連携して集約化、広域化により重篤小児に対する救急医療体制の整備が不可欠です。そのためには、それぞれの地域における重篤小児の実態調査結果に基づいて優先度を決め、地域ごとに最善の対応策を具体的に考えていくことが重要であると思っています。さらに、少子化の進行に逆行する虐待件数の増加に対しては日本子ども虐待学会との連携を、乳幼児の突然死の検証を含めたchild death reviewの推進には日本SIDS・乳幼児突然死予防学会との連携を、効果的な災害医療の推進には日本小児科学会との連携を進めていきたいと考えています。

従来の大学の医学部教育ではややもすれば軽視されがちであった小児救急医学の学問的体系化も今後の本学会に残された大きな課題であると認識しています。そのためには、小児救急重篤症例登録調査を通じたデータベースの整備、学会発のガイドラインの充実と改訂、教育コース（小児救急教育セミナー、小児脳死判定セミナー、災害医療研修会）の普及と新しい医療技術の導入、学会が監修する「ケースシナリオに学ぶ小児救急のストラテジー」の改訂と小児救急認定医制度の確立などが今後の具体的な活動目標となってくると考えており、そのための委員会活動の活性化を支援していきたいと考えています。

最後に、日本小児救急医学会の使命は医療としての問題点を細かく分析していく緻密な視点と、保護者の気持ちに寄り添って支えるという育児支援の視点を両立させた活動を推進していくことであり、それこそが小児救急医療の魅力であり、また原点であることを常に忘れずに全力を尽くしたいと考えています。どうか、本学会のさらなる発展のために、会員の先生方のこれまで以上のご支援を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。